マンション間取りの数字・アルファベッドの意味は?オススメ間取りの選び方

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家の売買の際、誰しも必ずチェックするのが「間取り」です。

マンションの場合、間取りにはいくつかのパターンがありますが、何を判断基準に選べば良いか、悩んでいる人も多いと思います。

マンションの間取りを迷っている人の中には、

  • 家族の人数から間取りを考えていたけど、それでも大丈夫?
  • 万が一のことを考えて、売りやすい間取りにしたいけど、どんな間取がいいの?
  • 最終的には、何を判断基準に購入すればいいの?

等々のことを思っている人も多いと思います。

そこでこの記事では、「マンションの間取り」にフォーカスしてお伝えします。

この記事を読むことであなたは、マンションの間取りはどれが良いのか、将来の資産価値も含めて知ることができます。

ぜひ最後までご覧ください。

1.マンション間取りの種類と定義

マンションの間取りの種類には、主に以下のものがあります。

マンション間取りの種類

  • 1K
  • 1LDK
  • 2DK
  • 3LDK
  • 4LDK
  • 頭の「1」や「2」といった数字は部屋の数
  • Lはリビング、Dはダイニング、Kはキッチン
  • Sは納戸(Storeroom)部屋のこと※間取りの表記の中には「S」というのも見られます。

3LDKとうい表記であれば、LDK以外に3部屋の部屋があるということ。

また、LDはリビングダイニングとして1つの空間になっていることが多いです。

建築基準法では、部屋の中にある程度の明かりを取り入れることができないと部屋と呼ぶことができないというルールがあります。

居室には、建築物の室内の環境を調整するため、外部から自然光をとり入れることが義務付けられた採光のルールがあります。

この最高のルールが確保できない間取りは、部屋とは呼べないため納戸と表記します。

例えば「2LDK+S」と表記されている部屋は、2つの居室と納戸部屋という意味です。

納戸と言っても建築基準法上の採光が確保されていないだけであり、通常の部屋とほとんど使い勝手は変わりません。

「2LDK+S」は、実質的には「3LDK」と読み替えることもできます。

また、間取りの中には「WIC」という表記も見かけることがあります。

「WIC」というのは、ウォークインクローゼットの略です。

日本語で言えば、「歩ける押入」ということです。

少し広めの収納スペースということになります。

以上、ここまで間取りの種類と定義について見てきました。

では、マンションを購入する場合は、どのような間取りにすれば良いのでしょうか。

そこで次に、購入するなら50㎡以上ということについて解説いたします。

2.購入するなら50㎡以上がオススメである理由

マンションを購入するなら、とにかく部屋の広さが50㎡以上であることが重要です。

部屋の広さが50㎡以上になると、購入時に発生する不動産取得税や登録免許税の軽減が受けられるようになります。

また、住宅ローン控除が適用できる物件の要件にもなってきます。

50㎡以上であれば、将来売却するときでも、買主が同様に不動産取得税や登録免許税の軽減を受けることができます。

また、買主が住宅ローン控除を使える物件となる要件の一つにもなります。

そのため、50㎡以上は、将来的に売却しやすい資産となるため、資産価値が高いです。

50㎡以上に様々な優遇措置があるのは、国が一般的な家庭の人が不動産を買いやすくすることを後押ししている政策があるためです。

ワンルームマンションなどは投資家などのお金持ちがやることなので、国として特にバックアップする必要がありません。

マンションは50㎡が登記簿謄本に記載されてかどうかが重要

マンションは、50㎡を境に明らかに買いやすさがハッキリと分かれます。

ここで、マンションの場合、この50㎡というのが登記簿謄本に記載された登記面積であることがポイントです。

マンションの部屋の大きさを表す面積には、壁芯(へきしん)面積と内法(うちのり)面積の2つが存在します。

壁芯面積とは、隣戸との壁の中心から測量している面積

パンフレットや広告に記載されている面積は、基本的には壁芯面積となります。

一方で、内法面積とは、住戸の壁の内側から測量している面積です。

登記簿謄本に記載されている面積は、内法面積となります。

そのため、壁芯面積よりも内法面積の方が狭くなります。

仮に、壁芯面積で50㎡ピッタリのマンションを購入してしまうと、内法面積は50㎡を下回っていることが通常です。

すると、不動産取得税や登録免許税の軽減や住宅ローン控除の適用を全て受けることができません。

壁芯面積が55㎡くらいないと、内法面積は50㎡を超えないようなケースが多いです。

壁芯面積が55㎡くらいのマンションを購入するときは、必ず内法面積が50㎡以上あるかどうかを確認することが重要です。

まずはマンションを購入する際は、間取りに関わらず、内法面積が50㎡以上のものを選ぶようにしましょう。

住宅ローン控除については下記記事をご確認ください。

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以上、ここまで購入するなら50㎡以上について見てきました。

では、家族構成に合わせた間取りは、どのように考えれば良いのでしょうか。

そこで次に、家族構成と間取りについて解説いたします。

3.家族構成から考える理想の間取りの選び方

家族構成と間取りは、深く関係します。

単身者なら、1Kや1LDKが主要な選択肢となります。

ゆったり部屋が欲しい人は、単身者であっても2DKを購入する人はいます。

夫婦2人世帯の場合には、2DKや1LDKが主要な選択肢です。

2DKや1LDKのどちらが良いかは、好みの問題になります。

また、小学校入学前の小さなお子さんがいる家庭でも2DKや1LDKは人気です。

本格的な子供部屋が必要となる前であれば、2DKや1LDKでも十分になります。

夫婦2人子供1人の世帯では、2DKや3LDKが主要な選択肢となっていきます。

3LDKを購入すると、父親が自分の部屋を持つことができます。

自分の仕事部屋を持ちたい男性は多いので、子供1人でも3LDKは需要が高いです。

夫婦2人子供2人となると、3LDKや4LDKが選択肢となります。

将来、子供がそれぞれ部屋を欲しいとなった場合、3LDKだと父親が自分の部屋を持つことができません。

理想は4LDKですが、4LDKは金額が高いため、購入を諦める人も多いです。

また、4LDKは将来子供が巣立った後に部屋が余ってしまい、無駄になってしまう可能性が高いです。

子育て期間は、長くてもせいぜい20~25年程度です。

その中でも、父親が自分の部屋を持てない期間は、5~10年程度ですので、多少我慢して3LDKにした方が無駄はありません。

家族構成は、そのうち変わるので、家族が減った後のことを考えて間取りを選ぶことが重要となります。

4LDKは、広過ぎて総額が大きくなるため、将来的にも売却しにくい間取りです。

将来的な資産価値も考えると、3LDKの方が良いでしょう。

3LDKにしておいて、どうしても4LDKにしたければリフォームするというのも手です。

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以上、ここまで家族構成と間取りについて見てきました。

では、いざとなったら売却しやすいのは、どのような間取りでしょうか。

そこで次に、売りやすい間取りについて解説いたします。

4.売りやすい間取りは「3LDK」「2DK」

売りやすい間取りは、「3LDK」または「2DK」です。

マンションの間取りの王道は3LDKですので、やはり3LDKが一番売りやすいと考えて良いでしょう。

3LDKは仮に賃貸で借りようとすると、面積が広いため、家賃が高くなります。

3LDKは「借りるか買うか」を比較すると、必ず買う方が安くなり、「買う」に軍配が上がります。

そのため、3LDKの需要者層は、圧倒的に借りるよりも買う方がニーズは高いです。

人口が減っている中、独身者が増えているため、ファミリー世帯は減少傾向にあります。

しかしながら、ファミリー世帯というのは、常に一定数が存在します。

このファミリー世帯は借りるよりも買う方の需要が高い層です。

それに対して、単身者は買うよりも借りる法の需要が高い層になります。

ファミリー向けの3LDKは、購入需要の高いファミリー世帯に訴求力があるため、将来的には最も売却しやすい間取りということができます。

2DKも売却しやすい間取り

また、2DKも売却しやすい間取りの一つです。

2DKには、高齢者の夫婦の購入需要があります。

高齢者は、子供が巣立ってしまうと、3LDKでは部屋が余ることになります。

一戸建てに暮らしている高齢者は、階段がきつくなるため、フルフラットなマンションの方が住みやすく、買い替え需要があります。

そのため、近年、2DKは高齢者の夫婦が購入するケースが増えています。

高齢者の2人世帯は、これから日本ではどんどん増えていきます。

高齢者は年金生活で収入が低いため、高い家賃を支払い続けることができません。

そのため、2DKを借りるよりも買う需要が高くなります。

また、高齢者は住宅ローンを完済しきっている家を持っているため、それを売却すると小さな2DKを購入することができます。

資金力もあり、なおかつ、購入ニーズも高いので、近年は2DKが比較的人気なのです。

尚、2DKであっても、人気があるのは50㎡以上の物件です。

年齢が50才以上の人は、「すまい給付金」という制度を利用することができます。

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このすまい給付金もお金をもらえる住宅は、内法面積は50㎡以上が要件となっています。

2DKであっても、必ず50㎡以上の物件を購入することを忘れないようにしましょう。

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以上、ここまで売りやすい間取りについて見てきました。

では、貸しやすい間取りはどのような間取りでしょうか。

そこで次に、貸しやすい間取りについて解説いたします。

5.貸しやすい間取りは「1K」「1LDK」「2DK」

貸しやすい間取りは、売りやすい間取りと真逆になります。

1Kや1LDK、2DKあたりの狭い部屋が貸しやすい間取りです。

部屋は広くなると、その分賃料が高くなってしまいます。

高い賃料をずっと払い続けるのは無駄に感じる人が多いです。

3LDKの広い部屋は、家賃が高いため、賃貸需要が低いです。

また、借りる人にとっては、不動産取得税や登録免許税、住宅ローン控除は一切関係ありません。

特に50㎡以上のこだわりもなくなります。

むしろ、50㎡未満の狭い部屋の方が、賃料が安く、貸しやすい物件が多くなります。

貸しやすく、売りやすい間取りがあるとすれば、内法面積がギリギリ50㎡の物件です。

50㎡の物件なら、賃料もある程度抑えられるため、賃貸需要も捉えやすいです。

また、50㎡以上なら購入需要も捉えやすくなります。

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6.まとめ

以上、ここまで、マンションの間取りはどれが良いのか、将来の資産価値も含めて見てきました。

売りやすさと貸しやすさは、基本的に両立しにくい性質です。

購入するのであれば、貸しやすさでも売りやすさに重点を置いた方が、資産価値は維持しやすいといえます。

まずは売りやすさを中心に考え、間取りを決めるのが良いでしょう。

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