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家売るならどこがいい?大手・中小の特徴と間違いない不動産会社の選び方

家売るならどこがいい?大手・中小の特徴と間違いない不動産会社の選び方

家を売るときに気になるのが不動産会社選び。

どこの不動産会社がいいのか判断できない人も多いと思います。

こんな悩みをスッキリ解消!

  • 家を売るならどの不動産会社がいいの?
  • 不動産会社選びのポイントや注意点が知りたい

そこで今回は、家を売るときの不動産会社選びについてお伝えします。

この記事を見れば、間違いない不動産会社選びができ、満足した家売却ができることをお約束します。

目次

不動産会社を大きく分けると「大手」「中小」で分かれる

家を売るときに欠かせなのが不動産会社選びです。

不動産会社は大きく

  • 大手不動産会社
  • 中手不動産会社

で特徴が分かれます。

まずはそれぞれの特徴を見ていきましょう。

大手不動産会社の2つのメリット

大手不動産会社には以下のようなメリットがあります。

  • 無料サービスが豊富
  • 知名度があり買主が見つかりやすい

1つ目としては無料サービスが豊富であるという点。

近年は、不動産会社間の競争も激しいため、大手の不動産会社は専任媒介等(その会社だけに仲介を依頼する契約形態のこと)で仲介を依頼すると無料サービスを付けてくれる不動産会社も多くなっています。

無料サービスは、各社によってバラバラですが、例えば以下のようなものがあります。

例えば、床にへこみがあるようなときは「内装修繕」サービスがある不動産会社を選ぶと床のへこみを直した状態で売却することができます。

大手はこのような無料サービスが手厚いので、自分の物件のニーズにあったサービスがあれば、その不動産会社を選ぶというのも選択の1つです。

2つ目は、知名度があり買主が見つかりやすいという点です。

大手だと買主側が仲介会社として安心感を持ちますので、それが理由に売却しやすいというメリットはあります。

不動産仲介で行う重要事項説明は、買主を守るために行う仕事。

買主にも、大手が扱っている物件なら大丈夫だろうという心理が働きやすいため買主の心象は良くなります。

大手不動産会社の2つのデメリット

大手不動産会社には以下のようなデメリットがあります。

  • 金額が低い物件をやりたがらない
  • 強引に両手仲介に持ち込まれることが多い

1つ目は、大手は金額が低い物件の仕事をやりたがらないという点です。

大手の営業マンには厳しいノルマが課されています。

売却金額が低く仲介手数料も低くなってしまうような物件は、最初からやる気を出さない傾向があります。

仲介手数料は、物件価格が400万円超なら「物件価格×3%+6万円」で計算。

売却金額が低い物件は大きな営業成績に繋がらないからです。

そのため、都市部であっても金額が低い物件は大手がほとんど扱っていません。

都市部だから大手がやって田舎だから中小がやるというのではなく、田舎でも金額が大きければ大手はやります。

つまり、金額が低い物件を大手に依頼すると売却に失敗する原因となるのです。

2つ目は、強引に両手仲介に持ち込まれることが多いという点です。

両手仲介とは不動産会社が売主からも買主からも仲介手数料を受領すること

大手の営業マンはノルマがきついので、強引に両手仲介に持ち込もうとするケースが多いです。

両手仲介は、まず高い査定額で専任媒介等の契約を取り、販売活動を開始してしばらくすると売主に対して値引きを持ち掛けてきます。

その後、自社で連れてきた安い買主と強引に成約させるというのが典型的なパターン。

両手仲介では、売主が値引きで泣かされることが多いので、非常に後味の悪い売却となります。

大手の最大のデメリットは、この両手仲介が多いという点。

大手は仲介手数料の値引きもほとんど行いませんし、両手仲介狙いとなることが良くあります。

公益社団法人不動産流通推進センターによると、2024年の不動産売買の仲介ランキング(2024年10月発表)は以下の通りです。

ランキングは手数料収入を基準に順位を表示しています。

順位 企業 取扱高 (億円) 前年比 (%) 手数料収入 (億円) 前年比 (%) 手数料率 (%) 仲介件数 (件) 前年比 (%) 1件あたり 手数料 (百万円) 1件あたり 平均物件価格 (万円) 店舗数
1 三井不動産リアルティグループ 1兆9,345億円 0.8 916 0.6 4.74% 38,680 -1.1 2.37 5,002 289
2 東急リバブル 2兆801億円 14.2 886 7.2 4.26% 30,265 2.3 2.93 6,873 220
3 住友不動産販売 1兆3,928億円 -0.2 702 -3.3 5.04% 31,502 -9.8 2.23 4,422 203営業センター
4 野村不動産グループ 1兆2,219億円 15.3 478 5.5 3.91% 10,204 2.2 4.68 11,974 98
5 センチュリー21 6,960 1.9 333 3.3 4.79% 27,937 3.4 1.19 2,491 994
6 三井住友トラスト不動産 6,543 15.3 262 4.9 4.01% 8,518 4.8 3.08 7,681 72
7 三菱UFJ不動産販売 5,765 15.4 243 14.6 4.21% 4,175 -3.8 5.81 13,808 37
8 みずほ不動産販売 5,374 19.0 222 17.8 4.13% 3,848 0.9 5.77 13,966 49
9 三菱地所リアルエステートサービス 4,947 39.0 151 45.5 3.06% 1,403 17.2 10.78 35,262 9
10 東宝ハウスグループ 3,011 19.6 144 21.4 4.77% 7,198 14.8 2.00 4,183 21
11 積水ハウスグループ 2,505 -4.6 120 -2.9 4.78% 6,384 -9.8 1.88 3,924 106
12 大和ハウスグループ 2,010 1.6 98 2.5 4.90% 4,349 -11.0 2.26 4,621 111
13 住友林業ホームサービス 2,015 51.0 87 26.0 4.32% 4,392 -2.3 1.98 4,588 42
14 福屋不動産販売 1,536 4.5 76 1.8 4.95% 79 0.1 96.55 194,873 96
15 大京穴吹不動産 1,669 7.7 71 1.9 4.26% 4,521 -0.2 1.57 3,691 70
16 スターツグループ 1,467 13.6 69 16.8 4.68% 2,247 -3.9 3.06 6,526 102
17 大成有楽不動産販売グループ 1,575 -9.3 65 -11.2 4.11% 3,018 -15.7 2.14 5,218 31
18 三菱地所ハウスネット 1,435 12.9 63.1 12.9 4.39% 2,167 4.7 2.91 6,623 39
19 近鉄不動産 1,246 4.9 60 0.0 4.83% 4,355 1.8 1.38 2,861 51
20 東京建物不動産販売 1,631 -7.4 52 11.3 3.16% 1,097 1.4 4.70 14,870 17
21 リスト サザビーズ インターナショナル リアルティ 1,031 20.3 49 12.9 4.78% 1,408 9.4 3.50 7,325 10
22 MEホールディングス 599 0.7 41 0.6 6.89% 2,087 6.1 1.98 2,868 20
23 長谷工リアルエステート 1,055 19.4 41 5.2 3.89% 2,327 7.7 1.76 4,535 50
24 ポラスグループ 771 3.7 36 2.1 4.66% 2,686 -0.1 1.34 2,870 61
25 中央日本土地建物グループ 929 -42.3 36 -27.8 3.83% 350 2.5 10.15 26,530 7
26 メルディアリアルティ 566 111.0 22 -9.7 3.91% 1,200 8.0 1.84 4,714 8
27 小田急不動産 455 -8.4 22 -7.9 4.78% 1,072 -7.2 2.03 4,242 15
28 伊藤忠ハウジング 1,078 -13.2 21 -23.3 1.97% 1,982 -18.1 1.07 5,440 2
29 ハウスフリーダムグループ 397 8.3 20 9.0 5.07% 1,399 3.3 1.44 2,840 18
30 ナイス 445 -0.7 18 1.1 4.03% 1,061 4.2 1.69 4,196 16
31 阪急阪神不動産 336 -14.0 15 -3.1 4.34% 739 0.0 1.97 4,545 12
32 京王不動産 283 -10.3 13 -12.8 4.42% 631 -1.1 1.98 4,487 12
33 西鉄不動産 245 8.4 12 6.3 4.92% 742 -0.5 1.63 3,301 11
34 相鉄不動産販売 206 -0.8 11 -3.5 5.23% 742 -0.5 1.46 2,783 11
35 朝日住宅 237 5.2 9 -2.2 4.01% 676 -10.3 1.40 3,501 8
36 京急不動産 177 3.0 8 7.6 4.69% 462 -4.9 1.80 3,839 9
37 REDS 365 6.1 7 -0.4 1.94% 619 -4.8 1.14 5,893 3

※出典:公益社団法人不動産流通推進センター「不動産業統計集2024(2024年10月発表)」より

注目すべきは「手数料率(%)」です。

上位になるほど手数料率が高い傾向であることが分かります。

両手仲介に持ち込まれると高く売れないので、大手に依頼すると思った以上に高く売れないことも多いと理解しておきましょう。

両手仲介については下記記事でさらに詳しく解説しています。

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中小不動産会社の2つのメリット

中小の不動産会社には以下のようなメリットがあります。

  • 非常に能力の高い会社もある
  • 地元に精通している

1つ目として、非常に能力の高い会社もあるという点。

中小でも、社長が能力の高いケースでは、ハッキリ言って大手よりも良い不動産会社もあります。

アイディアも豊富で、小回りもきく会社であれば、難しい物件でもきちんと売ってくれる会社も存在します。

社長次第という部分はありますが、中小だからといって大手より能力が劣るわけではありません。

2つ目としては、地元に精通しているという点。

相場だけでなく、学区の良否や便利なスーパー、評価の良い病院、道路や電車の混み具合等、中小の不動産会社は地元の情報を良く把握しています。

中小の不動産会社は、物件だけでなく、周辺環境のメリットも適切に伝えることで、買主に最後の背中を押すことができます。

不動産会社が地元に精通していることは、大きなメリットなのです。

中小不動産会社の2つのデメリット

中小の不動産会社には以下のようなデメリットがあります。

  • 旧態依然とした会社もある
  • サービスメニューが少ない

1つ目は、旧態依然とした会社もあるという点です。

中小には大手よりも能力の高い会社もありますが低い会社もあります。

お爺さんやお婆さんが経営しているような会社もあり、未だにSUUMOやアットホームへのインターネット広告を行っていないような会社もあります。

2つ目は、サービスメニューが少ないという点です。

ハウスクリーニング」や「設備補修保証」等の無料サービスは基本大手しかやっていません。

仲介を依頼してもお得感がないという点は、デメリットといえます。

大手と中小は査定依頼してから決めること

大手と中小にはそれぞれ強みと弱みがあります。

大手か中小かを選ぶのは、両方に査定依頼してから決めるのが一番良いです。

自分の物件が大手向きなのか中小向きなのか、正直言ったわからない人も多いと思います。

一度に両方から査定を取って反応を見るのが適切です。

不動産一括査定を使うとカンタンに依頼できる

不動産一括査定の中には、組み合わせることで大手にも中小にも一度に査定できるようになります。

不動産一括査定とはインターネット上であなたが売りたいと思っている不動産情報・個人情報を入力すると、複数の不動産会社が自動的に見つかり一度に査定依頼できるサービス

不動産一括査定の仕組み

複数の不動産会社から査定額を提示してもらうことができ、だいたいの相場観を掴むことができます。一括査定の流れとしては下記の通り。

不動産一括査定の流れ

査定方法として一番良くないのは、例えば「大手だけ」しか依頼しないといった査定方法。

本当は、探せばもっと能力の高い中小の不動産会社があったかもしれません。

大手だけに絞ったことで、安く売却することに繋がってしまったということもあり得ます。

余り最初から限定せず、とりあえず査定の段階では幅広く意見を聞き、その上で不動産会社を決定するようにしましょう。

不動産一括査定サイトの賢い使い方

不動産一括査定サイトの賢い使い方があります。(両手仲介は一切しない「SRE不動産(※旧ソニー不動産)」も追加しています。)

不動産一括査定の賢い使い方

不動産一括査定サイトについては下記記事でさらに詳しく解説しています。

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良くある不動産会社の選び方と3つの誤解

良くある不動産会社の選び方の下記3つの誤解について紹介します。

  1. 免許番号の更新回数は多い方が良い
  2. 一般媒介だと不動産会社は広告費をかけない
  3. 業界団体に加盟していると安心

誤解1.免許番号の更新回数は多い方が良い

不動産会社は、免許番号の更新回数は多い方が良いといわれる都市伝説があります。

更新回数とは下のような免許番号のカッコ内の数字のこと

○○県知事免許(2)第54321号

宅建業の免許は5年に1度の更新があります。

カッコ内の数字が多いほど業歴が長く信頼できるという理屈。

しかしながら、更新回数だけが多くても、お爺さんやお婆さんが1人で経営している不動産会社も良くあります。

店構えもボロボロで、インターネットもろくに使いこなせないような会社もあります。

普通は、このような会社に売却を依頼したいと思わないはず。

更新回数が古いと、逆にこのような旧態依然とした会社も増えてきます。

更新回数は必ずしも参考にはなりません。

更新回数が少なくても店構えやインターネット広告の対応等が「今どきの会社」であることが重要です。

誤解2.一般媒介だと不動産会社は広告費をかけない

一般媒介だと不動産会社は広告費をかけないから売れなくなるというのも都市伝説となります。

一般媒介とは売主が同時に複数の不動産会社に売却を依頼できる仲介の契約形態のこと

不動産会社は広告費をかけて、SUUMOアットホームといった不動産ポータルサイトを利用しています。

ポータルサイトの料金体系はサイトによって異なりますが、月額の枠で購入するタイプや反響課金制(反響があったもののみ広告料が生じる)のタイプのものがあります。

そのため、仮に一般媒介で仲介を受注したとしても枠内であれば広告を載せますし、反響課金制なら広告料を気にせず載せています。

一般媒介だからといって、不動産会社が広告費をケチって売却しにくくなるということはないのです。

一方で、一般媒介は不動産会社同士に競争原理が働いてしまうため、不動産会社にとって不利になる契約となります。

よって、一般媒介となると不動産会社はやる気をなくすというのは事実。

不動産会社は、なかなか売れない物件は見た瞬間に分かるので、そのような案件を一般媒介で依頼されると、最初からやる気を出さないといったことはあります。

一般媒介を利用するのであれば、「駅から徒歩5分以内の物件」等の条件の良い物件で使うのが適切です。

すぐに売れる物件であれば、営業マンのノルマ達成に大きく寄与しますので、一般媒介でも不動産会社はやりたがります。

媒介契約に関しては、条件の良い物件であれば一般媒介、条件の悪い物件であれば専任媒介等を選択するのが基本です。

媒介契約は売却する物件の条件に合わせて適切なものを選ぶようにしましょう。

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誤解3.業界団体に加盟していると安心

業界団体に加盟していると安心というのも都市伝説です。

不動産の業界団体とは、以下のようなものがあります。

結論からすると、ほとんどの不動産会社は上記の業界団体に加盟。

「業界団体に加盟していること」は良い不動産会社を見分ける判断材料にはなりません。

不動産会社は、開業時に本来であれば1,000万円の営業保証金を供託しなければなりませんが、業界団体に加盟すると営業保証金が60万円で済むという大変大きなメリットがあります。

不動産会社にとって業界団体に加盟しない理由もありませんし、開業時は都道府県から当然に加盟することを前提に許可申請が行われています。

よって、業界団体に加盟していない不動産会社を見つける方が難しく、業界団体の加盟は信頼できる不動産会社を見極める判断材料にはならないのです。

インターネットには、「業界団体に加盟している会社は信頼できる」という意味不明なことが書かれていることがありますが、変な情報には惑わされないようにしましょう。

不動産会社選びの3つの注意点

不動産会社選びの注意点について解説します。

  1. 査定額が異様に高い会社は避けること
  2. 目的に合った媒介契約を締結すること
  3. 会社よりも営業マンを重視して選ぶこと

注意点1.査定額が異様に高い会社は避けること

複数の不動産会社に査定を依頼した際、査定額が異様に高い会社は避けるようにしてください。

査定額が高すぎる不動産会社は危険

このような不動産会社は、専任媒介等を取り後から値引きを要請して両手仲介にねじ込まれる可能性があります。

大手の不動産会社でもこのような受注スタイルを取っている会社がありますので、ご注意ください。

注意点2.目的に合った媒介契約を締結すること

媒介契約は、目的に合った媒介契約を締結することが重要です。

媒介契約には、「一般媒介契約」「専任媒介契約」「専属専任媒介契約」の3種類があります。

専任媒介と一般媒介の違い

媒介契約の種類の主な特徴をまとめると以下の通り。

特徴 一般媒介契約 専任媒介契約 専属専任媒介契約
他業者への依頼 × ×
自己発見取引
(自分で買主を見つけること)
×
成約に向けての不動産会社の義務 努力義務 積極的努力義務 積極的努力義務
不動産会社の業務処理状況の報告義務 特になし 2週間に1回以上の報告 1週間に1回以上の報告
レインズへの登録 特になし 契約締結日の翌日から7日以内に登録 契約締結日の翌日から5日以内に登録
有効期間 法的な規定なし 3ヶ月 3ヶ月

  • 一般媒介契約とは、複数の不動産会社に重ねて媒介を依頼することができる媒介契約
  • 専任媒介契約と専属専任媒介契約は、1社の不動産会社にしか仲介を依頼できない契約

専任媒介契約と専属専任媒介契約の違いは、自己発見取引をできるかどうかです。

自己発見取引とは、売主が自分で買主を探してくること

一般媒介を選択するのであれば不動産を選ぶ必要はありませんし、専任媒介等を選択するのであれば不動産を選ぶ必要があります。

売却時にどの媒介契約を選択すべきかについては、以下のような分け方になります。

一般媒介契約がオススメな人

  • 条件の良い物件(例えば駅から徒歩5分圏内で築20年以内の物件等)を売却する人
  • 急いで売却したい人

専任媒介契約、専属専任媒介契約がオススメな人

※1.つなぎ融資とは買い替えにおいて購入物件の代金支払いが売却物件の代金入金よりも先に来た場合など、一時的な資金不足を解消するために利用できるローン
※2.買取保証とは一定期間、仲介での売却をチャレンジし、期間が過ぎても売却できなかった場合は、不動産会社が買い取るというサービス

つなぎ融資や買取保証、ハウスクリーニング等の無料サービスは大手が提供しています。

これらのサービスを利用したい人は、基本的に大手に専任媒介等を依頼します。

一方で、価格が安い物件を売却する人は、中小に専任媒介等で依頼するのが適切。

「媒介契約の種類」と「大手か中小か」は、状況に合わせて適切なものを選択するようにしましょう。

媒介契約については下記記事でさらに詳しく解説しています。

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注意点3.会社よりも営業マンを重視して選ぶこと

不動産会社は、会社よりも営業マンを重視して選ぶことが重要。

不動産の売却は、営業マンの「個人技」みたいな部分があります。

同じ会社でも営業成績の良い人もいますし、悪い人もいます。

大手で営業成績の悪い人に頼むよりは、中小で営業成績の良い人に頼んだ方が絶対に良いです。

営業マンは、基本的に「感じの良い人」「動きの速い人」「質問に的確に答えられる人」等を加味して選びます。

このような人は買主からも信頼を得ますので売却しやすいです。

最終的には人が重要ですので、営業マンの人柄を見て不動産会社を選ぶようにしてください。

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まとめ

家を売るならどこがいいかについて解説してきました。

不動産会社は、営業マンの人柄を見て決めることが重要です。

まずは「すまいValue」「SUUMO」「HOME4U」などの不動産一括査定サイトを使って、大手・中小限らず依頼するようにしてください。

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