家を建てる費用はいくら？地域別の平均予算や土地あり・土地なしの場合も解説

「そろそろ家を建てたいな」と考え始めたとき、もっとも気になるのが「費用」という方は多いはず。

インターネットや住宅雑誌でおしゃれな実例や参考価格を見ても、現実的な予算イメージというのは付きにくいのではないでしょうか。

同じハウスメーカー、同じ間取りで家を建てても地域によって建築価格は異なりますし、当然ながら土地の価格も場所によってさまざまです。

そこで、本記事では土地あり・土地なしそれぞれの平均予算や、地域別の相場まで詳しくまとめました。

さらに、土地・建物以外にかかる費用や予算別の家のイメージについても具体的に解説していきます。

国土交通省による「令和4年度住宅市場動向調査」も引用しながら解説しますので、家を建てる費用について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。

家を建てるときの平均予算

まず、昨年新築一戸建てを建てた人はどれくらいの費用をかけたのかを見ていきましょう。

土地あり・土地なしの場合や地域別の平均予算を知ることで、最新の相場をイメージすることができます。

家を建てる費用（土地あり）の平均予算は3,935万円

土地ありの場合、建築費用の全国平均は3,935万円です。

ただ、地域差も大きく全国では3,424万円～5,050万円と1,600万円ほどの開きがあります。あくまでも平均値として押さえておきましょう。

「土地あり」で家を建てる場合には親族の敷地内に新しく家を建てる、実家を解体して二世帯住宅へ建て替える、相続により受け継いだ土地を持っているなど、さまざまなケースがあります。

家を建てる費用（土地なし）の平均予算は5,436万円

令和4年度のデータによると土地なし（土地購入費＋建築費）の全国平均は5,436万円で、地域による開きは4,234万円～7,960万円となっています。

土地費用だけで見ると全国平均は1,819万円で、全国各地域では1,135万円〜3,376万円と幅広い価格帯があります。

家を建てる費用は地域によって違う

国土交通省が平成13年から毎年実施している「住宅市場動向調査」令和4年度版の資料より土地購入費・建築費の平均と総額を引用した上で表にまとめました。

なお、地域の分類については以下の通りです。

《土地購入費・建築費の地域別平均》

		土地購入の平均	建築費用の平均	土地・建築総額の平均
全国平均		1,819万円	3,935万円	5,436万円
大都市圏		2,471万円	4,411万円	6,580万円
大都市圏うち	南関東	3,376万円	5,050万円	7,960万円
	近畿	2,219万円	4,221万円	5,905万円
その他地域		1,135万円	3,424万円	4,234万円
三大都市圏		2,626万円	4,504万円	6,787万円
三大都市圏うち	首都圏	3,376万円	5,050万円	7,960万円
	中京圏	1,480万円	3,770万円	5,325万円
	近畿圏	2,317万円	4,202万円	5,830万円

土地・建築総額がもっとも高いのは首都圏で7,960万円です。

首都圏の費用が高いことに驚きはないかもしれませんが、近畿圏（京都・大阪・兵庫）の5,905万円より2,000万円も上がるというのは、なかなかインパクトがあります。

特に「土地購入費」については首都圏とそれ以外のエリアで大きく差がつきます。

ゆったりとした平屋は広い土地を買いやすい郊外に、縦長の3階建ては都心部の狭小地に多いというのも、うなずける結果です。

家を建てるのにかかる費用一覧

家を建てるときには上記イメージ図のように「建築工事・土地・その他（ローンや税金など）」の費用が必要となります。

実際の金額は、地域特性やハウスメーカー、諸条件によって変わりますので、まずは全体像として上記のように捉えておきましょう。

そして、ここからは費用内訳をさらに細かく解説していきます。

以下の表では想定される費用を網羅した上で、その概要や一般的な費用相場をまとめています。正確な金額を知るには、ハウスメーカーや工務店にきちんと見積もりを依頼してくださいね

《注文住宅の諸費用一覧》

分類	費用	概要	費用相場
土地取得の諸費用（土地・建物に共通するものも含む）	印紙税	契約書の作成に際して課される税金	4万円～8万円程度
	登録免許税	土地の所有権移転や建物の抵当権設定など、登記に際して課される税金	15万円～45万円程度
	不動産取得税	土地や建物など不動産を取得した際に課される地方税	0円になることが多い
	司法書士報酬	司法書士へ登記を依頼した場合に支払う報酬	1業務あたり3万円～6万円程度
	仲介手数料	土地購入の際、不動産会社に支払う手数料	土地代×3%＋6万円＋消費税
	固定資産税	土地や建物などの固定資産に課される税金。毎年1月1日時点の所有者が支払う	都市計画税と合わせて年間10～20万円程度
	都市計画税	固定資産税と同様に土地・建物の所有者に課せられる税金。ただし、市街化区域内に限られる
建物を建てる諸費用	屋外給排水工事	上下水道を利用するために必要な配管工事の費用	70万円～100万円程度
	引き込み工事	TV、インターネット、電気線などの引き込み工事の費用	70万円～100万円程度
	インテリア造作工事	造り付け家具やカーテンボックスなどの取付工事	0円～約200万円など
	解体費	建替えの際に発生する費用。植栽がある場合は伐採費用も必要	150万円～300万円程度
	地盤調査費	適切な基礎や構造を決定するため、また改良の有無を判断するために行う調査費用。スウェーデン式サウンディング試験が一般的	5万円～15万円程度
	敷地測量費	敷地の境界が不明瞭な場合に測量を行う費用	5万円～10万円程度
	地盤改良工事	調査の結果、軟弱と判断された地盤に強化工事を行う費用	0円／100～150万円程度
	設計・監理料	設計図の作成および図面通りに工事が進んでいるかチェックする業務の費用	50万円程度
	外構工事	駐車スペースのコンクリート打設やフェンス、門扉、ウッドデッキ造作などの費用	100万円～300万円程度
	建築確認申請費用	工事着手前と建物完成後に検査機関のチェックを受ける際の手数料	4万円～12万円程度
	上下水道納付金	建物を新築する際、自治体に支払う費用	0円～30万円程度
ローン関係	住宅ローン保証料	金融機関を通じて保証会社と契約を結ぶための費用	借入額×2.2%程度
	団体信用生命保険	住宅ローン契約者が死亡または高度障害となった場合に返済残高がゼロになる保険	ローン金利に含まれるため0円
	火災保険料	住宅ローンの融資を受けるために加入が義務付けられている保険	月数万円程度
その他	引越し代	引越し業者のほか、仮住まいの家賃、トランクルームの賃貸費用など	20万円～40万円程度
	式典費	地鎮祭や上棟式、ご祝儀など	5万円～10万円程度
	家具、備品	カーテンや照明、家具、家電などの購入費用	50万円～200万円程度
	手土産	近隣挨拶の手土産、現場の職人へ差し入れなど	2～3万円程度

土地購入にかかる費用

土地を購入する際には、主に以下の費用がかかります。

• 土地代
• 仲介手数料（不動産会社に支払う手数料）
• 登記費用（司法書士手数料と登録免許税）
• 契約時の印紙税

仲介手数料の「上限」は法律により規定されているので、地域により相場が異なることはありません（サービスの一環で上限より安くしてもらえるケースはあるでしょう）。

家を建てるに先立って土地を購入した場合、現在の所有者がだれかを証明するために「所有権移転登記」を行います。

のちに建物が完成し、住宅ローンが実行される際はあらためて「抵当権設定登記」が必要となります。

また、建築時に払う費用ではありませんが、翌年には固定資産税や都市計画税の納税も始まります。1月1日時点の土地所有者に対して4〜5月頃に納税通知書が送られてくるので期限内に納付を行う必要があります。

建築工事にかかる費用

土地あり・土地なしに関わらず、建物を建築するためには本体工事費用とそれに付随する各種工事費用が必要となります。

• 本体工事費用
• 地盤調査、改良工事費用
• 屋外給排水工事費用
• 引き込み工事費用
• インテリア工事費用
• 外構工事費用

また、手数料関係や税金も必要です。

• 建築確認申請手数料（設計・監理料）
• 契約時の印紙税
• 登記費用（司法書士手数料と登録免許税）

建物を建てるときは「建築工事請負契約」を結びます。その際、契約書に記載された金額に応じて印紙税が課されるのは、土地購入の場合と同じです。建物の登記に関しては「所有権保存登記」という種類になります。

ローンや保険関係の費用

数千万の融資を実行するにあたり、金融機関の立場としてはさまざまな角度から不測の事態に備えておかねばなりません。そこで、主に以下の費用が必要となります。

• 保証料
• 事務手数料
• 火災保険料
• 登記費用（司法書士手数料と登録免許税）
• 契約時の印紙税

住宅ローンでは、万が一の場合に備えて「団体信用生命保険」「保証会社による保証」「火災保険」の3点への加入することがほぼ必須になります。

団体信用生命保険は、死亡や高度障害により返済不能となれば残高がゼロになるものです。

これは生命保険会社から金融機関に支払われる「保険金」なので、保険料を払い込むのは金融機関ということになりますが、実際は金利の中に保険料相当額が含まれています。

死亡や高度障害の理由以外で返済が滞ったときには保証会社が代位弁済を行います（一時的に立て替えるイメージです）。この仕組みを受けるためには金融機関が指定する保証会社と契約を結び、手数料を支払う必要があります。

また、ここでも印紙税と登記費用が出てきましたが、住宅ローンでは「金銭消費貸借契約」を結びますので、その際に印紙代が必要となります。さらに、返済不能となった場合に不動産を差し押さえられるよう「抵当権設定登記」を行う必要があります。

予算別の家のイメージ

ここからは建築予算別にどのような家が建てるのか、特徴を紹介していきます。

あくまでも一例となりますので、実際に今ある予算でどこまでできるのかは、依頼先のハウスメーカーなどに相談してくださいね。

予算1,000万円台の家：参考例

※出典：ブラーボミニマル（アイダ設計）

建築予算が1,000万円以上2,000万円未満の場合、建てられる家のイメージは以下の通りです。

1,000万円台の家は建築部材や施工手間をできるだけ減らせば可能です。

ただ、自由度は少なく、間取りや外観、窓の個数などに制限が出るでしょう。基本はオープンな間取りで、子ども部屋を確保する場合は将来リフォームで対応するケースが多そうです。

設備や内装材は廉価版のものが決められており、物によっては2〜3色から選べる場合も。グレードの高い設備やオプションが不要で、シンプルな家で満足できる人や、1〜2人暮らしで広さが不要な人に向いています。

依頼先はローコスト系ハウスメーカーや地元の工務店が中心となります。間取りが1種類のみの格安プランやインターネット限定住宅などが狙い目なので、ぜひチェックしてみてください。

《チェックしたいハウスメーカー》

• アイダ設計
• ユニバーサルホーム
• ポラス（ポラテック）（MOK HOUSE）
• アイフルホーム

予算2,000万円台の家：参考例

建築予算が2,000万円以上3,000万円未満の場合、工務店やローコストメーカーでの標準仕様を基本としながら、一部オプションを追加するなど希望を取り入れることも可能です。

※出典：MOK HOUSE（ポラス）

1,000万円台の家よりもう少し面積が広がり、一部オリジナリティを出せるのが2,000万円台の家です。

とはいえリーズナブルな価格を実現するには1,000万円台の家と同様に建築部材や施工手間を少なくする工夫が必要で、部屋数も少なめになります。

また、キッチンやバスなどは一括仕入れやオリジナル仕様を開発するなど企業努力でローコストを実現している場合が多いので、種類は変えられずにカラーコーディネートのみを楽しむケースが中心です。

この価格帯で家を建てる場合は、ローコストメーカーの「規格住宅」も注目したいポイントです。

予算アップが心配な人も安心です。

《チェックしたいハウスメーカー》

• アイダ設計
• ユニバーサルホーム
• ポラス（ポラテック）（MOK HOUSE）
• アイフルホーム
• 桧家住宅
• 一条工務店

予算3,000万円台の家：参考例

※出典：スマートオーダーFit（三菱地所ホーム）

建築予算が3,000万円以上4,000万円未満の場合、中堅ハウスメーカーで快適な家を建てられます。

3,000万円台後半になると、面積や間取り次第では大手人気ハウスメーカーも圏内に。家の特徴やイメージは以下の通りです。

3,000万円台の家は、メリハリを大切にすることで希望の大部分を叶えることが可能です。

2LDKや3LDKの間取りでリビングの一角にパントリーやワークスペースを設けるなどライフスタイルに合わせた間取りを作れるでしょう。

依頼先は中堅ハウスメーカーや工務店になり、標準設定されている設備や建材のグレードがローコストメーカーに比べてワンランクアップします。オプションで食洗機を追加したり、全館空調を入れたりカスタマイズも可能に。

ハウスメーカーによっては床暖房や断熱性の高いサッシなどが標準でついている場合もあります。コンパクトな2人暮らし向きの家であれば、大手人気ハウスメーカーでおしゃれな家を建てることもできるでしょう。

《チェックしたいハウスメーカー》

• ヤマダホームズ
• アキュラホーム
• 三菱地所ホーム
• トヨタホーム
• 住友不動産
• 一条工務店

予算4,000万円台の家：参考例

※出典：トヨタホーム

建築予算が4,000万円以上5,000万円未満の場合、設備にこだわり快適性の高い家を建てられる予算となります。特徴やイメージは以下の通りです。

広さを重視するなら中堅ハウスメーカー、コンパクトでもグレードを重視するなら大手ハウスメーカーとなるのが、この価格帯です。木造だけでなく鉄骨造で建てることも可能となるでしょう。

また、玄関や水回りが別の「完全分離型2世帯住宅」も実現可能な予算です。「間接照明に癒される家」や「空気がきれいな健康住宅」など、テーマを決めて家づくりを楽しむのもおすすめです。

《チェックしたいハウスメーカー》

• ミサワホーム
• パナソニックホームズ
• 三菱地所ホーム
• トヨタホーム
• セキスイハイム
• 積水ハウス

予算5000万円台の家：参考例

※出典：セキスイハイム

建築予算が5000万円以上6000万円未満の場合、大手ハウスメーカーでハイスペックな家を建てられるでしょう。

本記事で紹介した首都圏(埼玉・千葉・東京・神奈川)の平均は5,050万円でした。費用の高い大都市圏で家づくりが可能な価格帯だといえます。特徴やイメージは以下の通りです。

この価格帯ではおしゃれで高級感あふれる家を建てることが可能に。

屋外との連続性にこだわって設計したり、高い中庭を設けたり、自分らしさを表現できます。室内にはフリースペースやヌックなど、遊びゴコロを取り入れる余裕も。

機能性だけにとどまらない空間を実現できるので、自由設計の醍醐味を味わえるはずです。さらに高い自由度を求めるなら設計事務所＋工務店へ完全オーダーメイドの住宅を依頼する選択肢もあります。

《チェックしたいハウスメーカー》

• へーベルハウス
• 住友林業
• 三菱地所ホーム
• 三井ホーム
• セキスイハイム
• 積水ハウス

予算6,000万円台以上の家：参考例

※出典：へーベルハウス

建築予算が6,000万円台を超える場合は、大手ハウスメーカーの中でもトップグレードの家を建てられるといえます。特徴やイメージの一例は以下の通りです。

鉄骨造やRC、3階建てなど工法・構造を選ばず、屋上の活用やビルトインガレージなども実現可能となるのがこの価格帯です。

在来工法のバスルームやエクステリアの作り込みなどで、彩りのある暮らしを実現できます。

《チェックしたいハウスメーカー》

• へーベルハウス
• 住友林業
• 三菱地所ホーム
• 三井ホーム
• セキスイハイム
• 積水ハウス

費用を抑えるコツ

予算が上がるほどに自由度が高まり、高級感が増していく注文住宅。それでも希望のすべてを取り入れようとすれば、お金がいくらあっても足りません。

そこで、この章では費用を抑える方法についてもチェックしていただきたいと思います。

予算に合ったハウスメーカーや工務店を選ぶ

設計や間取りの工夫で費用を抑えようとしても、そもそも予算からかけ離れたハウスメーカーでは費用削減にも限界があります。大手ハウスメーカーに憧れる気持ちがあっても、中堅やローコストとも比較してみることが大切です。

また、価格帯が同じくらいにハウスメーカーでも得意や不得意が異なりますので、まずは気になる複数社に資料請求をしてみましょう。予算と要望を伝えた上で間取りや見積もりをもらえば、「この会社は我が家と合いそうだな」といったことがわかるはずです。

ただし、1つ1つハウスメーカーに自分の予算やイメージを伝えるのは大変面倒だし、家は何度も買えるものではないので明確に伝えるのも難しいのが事実。

そこで便利なサービスが「タウンライフ」です。

自分の予算や理想のイメージをネット上で入力すると、条件に合うハウスメーカーから一気にカタログや間取りプランを入手できます。

利用も無料、しかも強引な営業も一切ありません。家購入を検討しているなら必須サービスですので、まずは利用してみましょう。

＞＞ タウンライフで複数社のプランチェック

また、おすすめのハウスメーカーランキングは下記記事で詳しく解説しています。

【関連記事】ハウスメーカーの坪単価
へーベルハウス	積水ハウス	セキスイハイム	住友林業
三井ホーム	トヨタホーム	一条工務店	パナソニックホームズ
大和ハウス	ミサワホーム	住友不動産	タマホーム
アイフルホーム	スウェーデンハウス	アキュラホーム	クレバリーホーム
ヤマダホームズ	オープンハウス	日本ハウスホールディングス	ユニバーサルホーム
ウィザースホーム	飯田産業	BESS	住宅情報館
桧家住宅	ロイヤルハウス	秀光ビルド	ポラス（ポラテック）
無印良品の家	レスコハウス	近鉄不動産	JPホーム
アイダ設計	東宝ホーム	アーネストワン	一建設
大成建設ハウジング	富士住建	土屋ホーム	レオハウス
ロゴスホーム	ファイブイズホーム	イシンホーム	セルコホーム
古河林業	アイディホーム	三菱地所ホーム	GLホーム
サンヨーホームズ

シンプルな外観にする

建物の外観に大きなこだわりがなければ、長方形や正方形の総2階建てにすることで費用を抑えられます。

総2階建てとは1階と2階の形状および床面積がほとんど同じ建物のこと。

凹凸が少なく構造材や断熱材などが少なくて済むため、材料代・手間代どちらも削減できます。また、総2階建ては効率よく床面積を確保できるため、広い土地でなくてもOK。土地購入費を抑えることにもつながります。

一方、同じ延べ床面積で平屋を作ろうとすれば、建築費用はかなり高くつきます。総2階建とは反対に、基礎や屋根の面積が広がり、必要な断熱材もまた多くなるためです。また、広い土地が必要なのは言うまでもありません。

窓の位置や数を見直す

窓の費用は性能や大きさで異なりますが、1箇所あたり数万円から数十万円はかかります。外観のイメージを決める部分にはこだわりたいところですが、見えにくい部分はシンプルな形の窓に変えたり無くしたりすると費用を抑えられます。

窓を減らせばカーテンが不要となり、断熱性や機密性が高まるというメリットもあります。一方で、後からリフォーム工事で窓を増やそうとすれば費用が高額になり、設置場所に制約も出てしまうため、慎重に検討したいところです。

水回りの位置を見直す

住宅内にはキッチンやバスルーム、洗面化粧台、洗濯機置き場、トイレといった水回り設備が配置されます。これらには給排水工事が伴うため、なるべく近くにまとめることで費用を抑えられる可能性があります。

なお、設備類を1階ではなく2階以上に設置する場合は、配管の延長などで追加費用がかかる場合がほとんどです。特にこだわりがなければも水回りは１階にまとめることを検討してみてください。

標準品を上手く活用する

ハウスメーカーでの家づくりは、材料や工法を規格化することで、品質・工期・価格を安定させています。施主が見つけてきた設備類を施工してくれる場合もありますが、標準外の製品は仕入れ価格が高く、かなり割高になってしまいます。

もちろん「ここはどうしても外せない」ことに関してはこだわるのもよいですが、せっかくリーズナブルに家が作れる標準品があるなら、基本的には活用したいものです。

なお、用意された標準品を選ぶのが嫌だというこだわり派の方は、工務店や設計事務所に依頼するのがおすすめです。設計の制約が少なく「標準品」もあまり使われていないため、個性が光る住宅を実現できます。

オプションを見直す

家づくりの過程ではついついオプションが増えてしまいます。本当に必要であれば満足度も高まりますが、お金をかけてオプションをつけたのに結局使わなくなってしまう場合もあります。

たとえば、「窓のシャッター」。開け閉めする習慣がなければ設けなくてもいいかもしれません。また、キッチンや洗面台などの「吊り戸棚」も手が届きにくい位置にあるため、使わない可能性が高いです。

同じ理由で、小屋裏収納も年齢を重ねても使うかどうかを考えたいもの。不要なら吹き抜けにしてしまえば天井の高い大空間を実現できます。こうしたオプション類は、たとえ細かくても削減していくとそれなりの金額になるため、見直すことが大切です。

住宅ローンは比較検討する

住宅ローンは種類が多いので、商品を知る上でも複数を比較することがおすすめです。住宅ローンでは「金利」「事務手数料」「保証料」の３点に注目しましょう。最近では保証料が無料で事務手数料を借入額×2.2％（税込）というのが一つの相場になっています。

一方で、事務手数料が定額のタイプや保証料を一括前払いするタイプもあります。借入額や借入期間などの条件によって最適な住宅ローンは異なりますので、モゲチェックなどの一括比較サイトなどで調べてみるとよいでしょう。

補助金を活用する

条件とタイミングが合うならぜひ活用したいのが政府による補助金です。内容は毎年変わりますが、近年は「エコ住宅」や「子育て世帯」向けの支援が充実する傾向にあります。補助金は公募期間が定められており、基本は先着順となります。

補助金の一例を挙げると、2023年のZEH支援事業ではZEHの定義を満たす住宅に対しては55万円、さらなる省エネ性能が追加されたZEH＋の住宅には100万円が支給されました。大きな金額となるので、利用しない手はありませんね。

新築補助金については下記記事をご確認ください。

まとめ

今回の記事では「家を建てる費用」にまつわるさまざまな情報を、幅広くお伝えしてきました。要点を振り返ってみましょう。

「家づくりを進めるために、さっそく一歩踏み出そう！」そんな気持ちになっていただけたなら、まずは資料請求でハウスメーカーの情報を集めてみましょう。各メーカーの特色が分かり、間取り実例ではご自身の家族構成に似ているプランなどが参考になりますよ。